ビットコイン同様の成功ができる仮想通貨

こちらの記事ではビットコイン同様の地位を得られる仮想通貨は何になるかを書いています。英語の読める方はどうぞ。

https://zycrypto.com/is-there-any-cryptocurrency-to-replicate-bitcoins-success/

こちらの記事によりますと、どの仮想通貨もビットコイン同様の成功はないにしても近いところまでいく仮想通貨があると考えています。それにアルトコインイーサリアムがあげられています。

アルトコインビットコインとは違いますが、ビットコインとは違う分野、特に金融業界で導入が図られるために、ビットコインに近い成功を収めるのではと予測されています。

イーサリアムはこの2年間で40倍の規模になりました。分散型台帳、不正からの解放、優れた経営陣等、ビットコインに対抗できる内容を含んでいるそうです。

そうはいっても仮想通貨業界はビットコインを中心にまわることだけは間違いがないそうです。そして仮想通貨が(中央銀行発行の中央集権型貨幣経済ではなく)分散型の貨幣経済とは切ってもきれない未来があることも間違いないようです。

ドル決済の国際送金、SWIFTに対抗する手段

現在、国際貿易の決済につかわれる国際送金システム、SWIFTシステムに対抗する手段が紹介されています。英語の読める方はどうぞ。あくまで雑学です。

https://ethereumworldnews.com/after-ripple-chinas-cips-now-competes-with-swift-departure-from-us-dollar/

1) CIPS  中国の提供する国際送金システムだそうです。現在、ロシアも、米国の制裁化にあり、SWIFTでの送金ができないためにCIPSの導入を考えているそうです。現在のところ、ロシアは米ドル保持から金の保持へとシフトしているそうで、すぐに中国の1CIPSの導入をはかっているわけではないそうですが、間違いなく中ロ間での送金を容易にして、それが理由で他の反米国家も興味をもっているそうです。

2) SPFS ロシア自体も自国で国際送金システムを考慮中のようです。記事によりますと、ロシア自体はアメリカの制裁によるSWIFTシステムからの除外に酷い影響を受けているようで米ドル以外での国際決済が必要であることは間違いないようです。

3) RIPPLE 政治的要素はありませんが、まちがいなくブロックチェーンを使った国際送金では今のところ一番おすすめなのがRIPPLEのようです。SWIFTと共存して取り扱っていても、効率性、送金手数料、両方で上回るRIPPLEはその技術的な有能性故に自然とSWIFTに対抗される国際送金システムであるようです。

ではSWIFTから上記国際送金に変わった場合はどうなるのでしょうかと記事に書かれています。まづ、米ドルは独占的な基軸通貨としての価値は暴落することはまちがいないようです。CIPSになると中国元が、SPFSになるとルーブルが、リップルですとXRPがドルの圧倒的な影響力を奪うと予測しています。

ここからは私の意見ですがアメリカが中国、ロシアを相手に自国の国益でもあるドルの基軸通貨の地位を手放すことはないでしょうし、価値観の違う中ロに対して、西欧、日本、豪州等も米国と歩調をあわせるでしょう。アメリカは同盟国と一緒にありとあらゆる政策、制裁をかけてロシアと中国を潰しにかかるでしょう。それ故にCIPSとSPFSはSWIFTから地位を奪うことは考えづらいです。

RIPPLEはどこの国からのバックアップがありません。市場の支持のみです。そしてSWIFTより優れたシステムであることはまちがいありません。つまり、ドル基軸の国際貿易決済に対抗できるのは市場に支持された仮想通貨だけではないのでしょうか。それ故にリップルは長期的にみても、非常に有望な仮想通貨なのではないでしょうか。

 

ロシア版のFACEBOOKが独自の仮想通貨を始めるそうです。

ロシアのソーシャルメディアVKontakteが独自の仮想通貨の発行を計画中だそうです。英語の読める方はどうぞ。

https://atozmarkets.com/news/russian-vkontakte-cryptocurrency

現在、毎月9700万人のユーザーがいるVKontakteVKontakteの発行する仮想通貨を使って、商品の売買ができるようになるサービスを始めるそうです。つまりロシア版のFACEBOOKで、独自の決済サービスがはじまり、ユーザー同士での独自の仮想通貨での取引サービスがはじまるそうです。ただ、まだ詳細の発表はまだのようです。

また、このソーシャルメディアのこととあわせてロシア政府の仮想通貨政策についてもかかれています。ロシア政府がビットコインに膨大な投資をするということをいまのところ否定していることを合わせて紹介しています。

もし、ロシアのソーシァルネットワーク、それに今後発行される仮想通貨に興味があるようでしたら以下のサイトで登録の仕方を紹介しています。興味があるようでしたらいかがですか。

https://oogodamasataka.com/2017/02/10/vk/

 

 

 

インドの銀行がリップルと提携して国際送金サービスを始めました。

インド政府は仮想通貨に反対していましたが、インドのフェデラル銀行は政府の金融政策に反して、技術的に優れたブロックチェーンを導入して国際送金サービスをはじめます。

https://zycrypto.com/indias-federal-bank-adopts-ripplenet-for-cross-border-payments/

記事によりますと、インドのフェデラル銀行はリップルネットと提携して、国際送金サービスをはじめるようです。

今回のサービスは国内のインド人むけだけでなく、外国人用にもサービスを始めるようです。

インドは昨年で国際送金の手数料だけで23億ドルを送金の為に使ったそうです。送金の効率化と経費削減のためにリップルネットは活用されるのではと記事ではかいております。

ビットコインの価格がまた下落しているニュースの中で、なかなか仮想通貨に対する投資に躊躇する方もおおいでしょうが、今回の提携のように例え、仮想通貨の価格が下落していても、仮想通貨自体が紙くずにならない理由がブロックチェーンの技術でしょう。ブロックチェーンのもつ送金経費の削減、効率化の前には現在のSWIFTシステムでは対応できないので、例え政府が仮想通貨、ブロックチェーンに否定的であっても、それを超えるに充分な技術をもっているのがブロックチェーン技術です。

短期での仮想通貨下落があっても、長期的にはブロックチェーン、仮想通貨を使った電子マネーでの送金は、インターネットによる情報拡散と相まって世界的に広がっていくのでしょう。流通量拡大にともなう価格上昇は切ってもきれない関係となるのでしょう。それ故にたとえ、短期でのビットコイン他の通貨下落に対しては、長期的な観点から見ても多くな問題にはならないのではないでしょうか。むしろ、今現在に仮想通貨を現金化する方が個人の損失をうみだすのではないかと私は思いますが、みなさま、いかがお考えですか。

 

Sportscastrのライブストリーミングではじめる若いスポーツキャスターの育成。

以前、ご紹介したSportscastrという会社を覚えていますか。ブロックチェーンを使ったスポーツのライブストリーミングを提供する会社です。ライブで試合を見ながらコメントできる。アマチュアでもキャスターになれて、人気ができたらお金も稼げるサービスの提供をする会社が新しいプロジェクトを始めます。英語の読める方はどうぞ。

https://www.globenewswire.com/news-release/2019/03/28/1781346/0/en/SportsCastr-Partners-withTop-Sports-Broadcasting-Camp-to-Support-the-Next-Generation-of-On-Air-Talent.html

 

記事のよりますと、ライブストリーミングでファンも試合中のコメント、解説に参加できるアマチュアコメンテーターとして楽しめるサービスを提供するSportscastrが今度は本当のスポーツキャスターを育成するそうです。希望者は15歳から25歳までの4000人をテレビのスポーツチャンネルのスポーツキャスター育成のキャンプを開くというニュースです。Sportscastrのサービスを使って若いキャスターを育成して、米国の3大ネットワークほか、スポーツ24時間チャンネルのESPN,大リーグ専門TVやアイスホッケー専門チャンネルに若いキャスターを送り出すという計画です。

確かにライブストリーミングを使って、個人がアマチュアのコメントを楽しむのもいいですが、中には才能のある人もいるでしょう。人材発掘はそれほど難しくもないのではないでしょうか。また、テレビ局としても、人材育成が省けるのも魅力的ですね。双方WIN WINなのではないでしょうか。

どちらにしろ、テレビ局、インターネットのライブストリーミング。私たちは世界どこにいてもいろいろな情報が瞬時に入ってくるようになり、いろいろな意見もより聞けるようになりましたね。これからも、インターネットの登場、ブロックチェーンの登場、その次はどのように生活習慣がかわるのか非常にたのしみですね。

バミューダ政府の国を挙げてのフィンテク産業の誘致

バミューダ政府は、特別な税制免除ではなく、カナダのクアドリガCXのような詐欺まがいの個人財産喪失から守ると約束しています。FORBESのニュースです。

fortune.com

バミューダ政府としての見解では、現在、バミューダ政府はフィンテック産業の育成に力を入れているそうです。そして、バミューダ政府の見解として、バミューダ国内できちんと登録した会社に対する対応として、先日カナダであったクアドリガCXのようなウォーレットのパスワードの喪失によって個人財産が失われるようなことは起こらないような規制とルールをきちんとかけているので、パスワード喪失時のバックアップを法律で企業登録時に強制するなど、詐欺まがいの財産喪失には巻き込まれまいような法整備をきちんとかけていると述べています。

現在バミューダでは74のフィンテク企業が活動し、先週、オメガダークという仮想通貨取引所が許可されてたそうです。また、バイナンスの子会社も74のフィンテック企業の中に含まれているそうです。

現在、バミューダ政府は悪い評判が立つことを恐れていて、フィンテック企業の詐欺まがいの事件が起こらないように最大の注意を払った法整備をしているとFORBESの記者も記事を締めくくっています。

税金免除も大切ですが、仮想通貨、ブロックチェーン業界ではまずは詐欺まがいの企業の排除とサイバーアタックから個人財産を守る方が最初なのかもしれませんね。

 

イーサリアムベースでの北朝鮮への旅行ビザはいかがですか。ただし、金正恩政権崩壊後ですが。

北朝鮮金正恩政権の崩壊を目標としている団体が北朝鮮への旅行ビザを発行し始めました。ただし、政権崩壊後の民主化された北朝鮮へのビザですが。

thenextweb.com

記事のよりますと、20万のトークン化された解放後の北朝鮮のビザを反北朝鮮団体がはっこうしたそうです。冗談みたいな話ですが、現北朝鮮政府はそのようには取っていないようです。ビザの申し込みがはじまってすぐ、受付ができなくなったそうです。予想をこえる反応があったと思われましたが、発信元はマドリッドにある北朝鮮の大使館で、妨害工作をおこなっていたようです。

おもしろいことに、このトークン化されたビザが売買されているそうです。オークションベースで価値も上下しているようです。

よくよく考えてみますと、反北朝鮮団体が資金集めのためにおこなっているビザ発行で、例え、,現北朝鮮政府が崩壊しても入国できるのか疑問ですし、観光ビザが第三者同士で売買できるなんてことはありえませんよね。

それでも、価値があるとおもわれると取引されるのがブロックチェーントークンのサガなんでしょうか。まるで冗談みたいな、真剣な反北朝鮮団体の資金集めの話です。